Updated Mar 17, 2026 by Nippon Ichi Software
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Financial · November 14, 2025
Published by Nippon Ichi Software
Nippon Ichi Software, Inc. reports its consolidated financial results for the first half of the 33rd fiscal period, covering April 1, 2025, through September 30, 2025. The primary purpose of the disclosure is to provide a semi-annual update on the group’s financial standing, operational performance, and cash flow status. The scope of the report encompasses the core entertainment business, centered on video game development and global publishing, as well as a secondary segment involving the management of student dormitories in Gifu Prefecture. Financial data indicates a challenging period for the group. Net sales fell to 1,244 million yen, representing a 49.2% decrease compared to the same period in the previous year. This decline contributed to an operating loss of 322 million yen and a net loss attributable to owners of the parent of 224 million yen. The entertainment segment specifically saw a transition from a prior-year profit to an operating loss of 95 million yen, despite the release of titles such as Fuuraiki 5 and Renju. The report attributes the overall performance to the timing of software releases and ongoing development costs for upcoming titles like Kyoran Makaism. The group maintains a solid capital position with a self-equity ratio of 67.2% and total assets valued at 11.2 billion yen. Cash and cash equivalents decreased by approximately 1.5 billion yen during the period, largely driven by investment activities, including 2.05 billion yen placed into time deposits. Management emphasizes a strategy focused on strengthening development capabilities and expanding global localization efforts across platforms including PlayStation Network, Nintendo eShop, and Steam to return to profitability. The financial statements were prepared in accordance with Japanese accounting standards and underwent an interim review by Tokai Kaikeisha Audit Corporation.
目 次 頁 表 紙 第一部 企業情報 第1 企業の概況 1 主要な経営指標等の推移 ………………………………………………………………………………………… 1 2 事業の内容 ………………………………………………………………………………………………………… 1 第2 事業の状況 1 事業等のリスク …………………………………………………………………………………………………… 2 2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ………………………………… 2 3 重要な契約等 ……………………………………………………………………………………………………… 4 第3 提出会社の状況 1 株式等の状況 (1)株式の総数等 …………………………………………………………………………………………………… 5 (2)新株予約権等の状況 …………………………………………………………………………………………… 5 (3)行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等 ………………………………………………… 6 (4)発行済株式総数、資本金等の推移 …………………………………………………………………………… 6 (5)大株主の状況 …………………………………………………………………………………………………… 7 (6)議決権の状況 …………………………………………………………………………………………………… 8 2 役員の状況 ………………………………………………………………………………………………………… 8 第4 経理の状況 …………………………………………………………………………………………………………… 9 1 中間連結財務諸表 (1)中間連結貸借対照表 …………………………………………………………………………………………… 10 (2)中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書 ………………………………………………………… 12 中間連結損益計算書 …………………………………………………………………………………………… 12 中間連結包括利益計算書 ……………………………………………………………………………………… 13 (3)中間連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………… 14 2 その他 ……………………………………………………………………………………………………………… 18 第二部 提出会社の保証会社等の情報 ……………………………………………………………………………………… 19 [期中レビュー報告書]
【表紙】 【提出書類】 半期報告書 【根拠条文】 金融商品取引法第24条の5第1項の表の第1号 【提出先】 東海財務局長 【提出日】 令和7年11月14日 【中間会計期間】 第33期中(自 令和7年4月1日 至 令和7年9月30日) 【会社名】 株式会社日本一ソフトウェア 【英訳名】 Nippon Ichi Software, Inc. 【代表者の役職氏名】 代表取締役社長 猿橋 健蔵 【本店の所在の場所】 岐阜県各務原市蘇原月丘町3丁目17番 【電話番号】 058-371-7275(代表) 【事務連絡者氏名】 取締役 平岡 三知 【最寄りの連絡場所】 岐阜県各務原市蘇原月丘町3丁目17番 【電話番号】 058-371-7275(代表) 【事務連絡者氏名】 取締役 平岡 三知 【縦覧に供する場所】 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町2番1号)
第一部【企業情報】 第1【企業の概況】 1【主要な経営指標等の推移】 回次 第32期 第33期 第32期 中間連結会計期間 中間連結会計期間 自令和6年 自令和7年 自令和6年 会計期間 4月1日 4月1日 4月1日 至令和6年 至令和7年 至令和7年 9月30日 9月30日 3月31日 売上高 (千円) 2,447,564 1,244,232 5,299,892 経常損失(△) (千円) △136,876 △189,024 △75,025 親会社株主に帰属する中間(当期) (千円) △171,856 △224,644 △157,225 純損失(△) 中間包括利益又は包括利益 (千円) △395,918 △211,191 △194,999 純資産額 (千円) 7,676,394 7,634,605 7,868,184 総資産額 (千円) 10,580,730 11,203,285 11,154,198 1株当たり中間(当期)純損失 (円) △33.98 △44.39 △31.08 (△) 潜在株式調整後1株当たり中間(当 (円) - - - 期)純利益 自己資本比率 (%) 71.4 67.2 69.6 営業活動によるキャッシュ・フロー (千円) △284,080 △305,704 404,148 投資活動によるキャッシュ・フロー (千円) △82,884 △1,484,266 △225,984 財務活動によるキャッシュ・フロー (千円) 231,275 290,203 471,209 現金及び現金同等物の中間期末(期 (千円) 4,281,569 3,651,652 5,195,499 末)残高 (注)1.当社は中間連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載して おりません。 2.潜在株式調整後1株当たり中間純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり中間純損失である ため記載しておりません。 2【事業の内容】 当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更は ありません。また、主要な関係会社における異動もありません。
第2【事業の状況】 1【事業等のリスク】 当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した 「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 2【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものであります。 (1)財政状況及び経営成績の状況 <経営成績> 当中間連結会計期間における我が国の経済は、雇用・所得環境の改善や政策効果により、緩やかな回復基調で推移 しました。一方で、物価上昇の継続による個人消費の抑制、米国経済の動向、主要国の金融政策や金利動向などによ り、先行きは依然として不透明な状況が続いております。 当社グループが属するゲーム業界では、eスポーツ市場の発展、モバイルゲーム市場の拡大、デジタル化の進展、ク ラウドゲームサービスの拡大、VR(仮想現実)及びAR(拡張現実)の技術進化によるゲーム体験の向上、生成AI活用によ るゲーム開発の効率化が進み、市場規模は成長し続けております。 このような経営環境の中、当社グループは、当社グループの商品やサービスを通じてゲームという分野に限らず年 齢・性別・地域を超えたすべての人々に楽しさを提供し、当社グループに関わるすべての人々が豊かになることを目 指してまいります。そのために、「開発力の強化」「販売力の強化」「生産性の向上」に取り組んでまいります。 このような状況の中、エンターテインメント事業におきましては、PlayStation Network、ニンテンドーeショッ プ、Steam等を通じたゲームソフト及びダウンロードコンテンツの配信に加え、国内で発売されたタイトルの北米・欧 州・アジア地域に向けたローカライズ及び販売を行いました。 学生寮・その他事業におきましては、岐阜県内の大学学生寮の運営等を行ってまいりました。 その結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高1,244,232千円(前年同期比49.2%減)、営業損失322,283千 円(前年同期営業損失205,956千円)、経常損失189,024千円(前年同期経常損失136,876千円)、親会社株主に帰属す る中間純損失224,644千円(前年同期親会社株主に帰属する中間純損失171,856千円)となりました。 セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。 (エンターテインメント事業) パッケージタイトルとして、国内では『風雨来記5』、『連呪』の2タイトルを発売しました。 また、来年発売予定の『凶乱マカイズム』、『ほの暮しの庭』等の開発を進めてまいりました。 その他、PlayStation Network、ニンテンドーeショップ、Steam等を通じたゲームソフト及びダウンロードコンテン ツの配信や、北米・欧州・アジア地域に向けた国内で発売されたタイトルのローカライズ及び販売を行いました。加 えて、新規タイトルの開発及び関連商品のライセンスアウト、カードゲームショップ「プリニークラブ」の運営も引 き続き行ってまいりました。 その結果、当事業全体におきましては、売上高1,184,392千円(前年同期比50.6%減)、営業損失95,537千円(前年 同期営業利益43,496千円)となりました。 (学生寮・その他事業) 学生寮・その他事業におきましては、学生支援を目的として岐阜県内の大学学生寮3件の運営等を行ってまいりまし た。
等を通じたゲームソフト及びダウンロードコンテン ツの配信や、北米・欧州・アジア地域に向けた国内で発売されたタイトルのローカライズ及び販売を行いました。加 えて、新規タイトルの開発及び関連商品のライセンスアウト、カードゲームショップ「プリニークラブ」の運営も引 き続き行ってまいりました。 その結果、当事業全体におきましては、売上高1,184,392千円(前年同期比50.6%減)、営業損失95,537千円(前年 同期営業利益43,496千円)となりました。 (学生寮・その他事業) 学生寮・その他事業におきましては、学生支援を目的として岐阜県内の大学学生寮3件の運営等を行ってまいりまし た。 その結果、当事業全体におきましては、売上高59,839千円(前年同期比25.1%増)、営業損失8,284千円(前年同期 営業損失17,291千円)となりました。
<財政状態> (資産の部) 当中間連結会計期間末における総資産は11,203,285千円となり、前連結会計年度末に比べ49,087千円の増加となり ました。 主な流動資産の増減は、現金及び預金の増加(前連結会計年度末に比べ540,593千円の増加)、売掛金及び契約資 産の減少(同263,255千円の減少)、仕掛品の増加(同189,779千円の増加)、前払費用の増加(同203,048千円の増 加)によるものであります。 主な固定資産の増減は、建物及び構築物の増加(同198,403千円の増加)、建設仮勘定の減少(同101,100千円の減 少)、投資有価証券の増加(同22,181千円の増加)、長期預金の減少(同747,600千円の減少)によるものでありま す。 (負債の部) 当中間連結会計期間末における負債は3,568,679千円となり、前連結会計年度末に比べ282,665千円の増加となりま した。 主な流動負債の増減は、買掛金の減少(同81,126千円の減少)、短期借入金の増加(同185,000千円の増加)、未 払金の増加(同59,286千円の増加)、未払法人税等の減少(同79,161千円の減少)、賞与引当金の減少(同13,067千 円の減少)、契約負債の増加(同70,550千円の増加)、返金負債の増加(同9,675千円の増加)によるものでありま す。 主な固定負債の増減は、長期借入金の増加(同127,147千円の増加)によるものであります。 (純資産の部) 当中間連結会計期間末における純資産は7,634,605千円となり、前連結会計年度末に比べ233,578千円の減少となり ました。 主な純資産の増減は、利益剰余金の減少(同249,945千円の減少)、為替換算調整勘定の減少(同17,872千円の減 少)、新株予約権の増加(同2,914千円の増加)によるものであります。 (2)キャッシュ・フローの状況 当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は3,651,652千円となり、前連結会 計年度末に比べ1,543,846千円の減少となりました。 当中間連結会計期間における各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。 (営業活動によるキャッシュ・フロー) 営業活動の結果使用した資金は305,704千円(前年同期は284,080千円の使用)となりました。これは主に、税金等 調整前中間純損失200,041千円、減価償却費54,497千円、受取利息及び受取配当金△92,319千円、売上債権の減少額 261,217千円、棚卸資産の増加額198,697千円、仕入債務の減少額79,785千円、前払費用の増加額201,959千円、契約 負債の増加69,938千円、利息及び配当金の受取額77,321千円、法人税等の支払額87,252千円によるものであります。 (投資活動によるキャッシュ・フロー) 投資活動の結果使用した資金は1,484,266千円(前年同期は82,884千円の使用)となりました。これは主に、定期 預金の預入による支出2,052,100千円、定期預金の払戻による収入732,850千円、有形固定資産の取得による支出 163,691千円によるものであります。 (財務活動によるキャッシュ・フロー) 財務活動の結果獲得した資金は290,203千円(前年同期は231,275千円の獲得)となりました。これは主に、短期借 入金の純増加額185,000千円、長期借入れによる収入154,410千円、長期借入金の返済による支出20,929千円、配当金 の支払額25,315千円によるものであります。 (3)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更は ありません。
Nippon Ichi Software’s semi-annual report for the period of April 1, 2024, to September 30, 2024, details a challenging fiscal first half characterized by a transition to a net loss position. The primary thesis of the report reflects a strategic focus on strengthening development and sales capabilities amid a volatile global economic environment marked by rising prices and geopolitical uncertainty. Despite these headwinds, the group continues to invest in its core entertainment business while maintaining secondary operations in student dormitory management. Financial data indicates a significant downturn compared to the previous year. Net sales fell by 20.0% to 2,447 million yen, resulting in an operating loss of 205 million yen and a net loss attributable to owners of the parent of 171 million yen. This contrast is sharp against the prior year’s net profit of 290 million yen. The entertainment segment, which accounts for the vast majority of revenue, saw a 20.6% decline in sales, attributed partly to the timing of major releases. Key activities during the period included the domestic launch of titles such as Disgaea 7: Vows of the Virtueless (Complete Edition) and preparations for the group’s first simultaneous global release, Phantom Brave: The Lost Hero. The scope of the report covers consolidated operations across Japan, North America, Europe, and Asia. Geographically, the group relies heavily on the localization and distribution of its titles through digital platforms like Steam, PlayStation Network, and Nintendo eShop. Methodologically, the findings are based on consolidated financial statements prepared under Japanese accounting standards and subjected to a quarterly review by Tokai Kaikeisha. While the group faced a decrease in total assets to 10.58 billion yen and a negative operating cash flow of 284 million yen, it maintains a robust equity ratio of 71.4%, suggesting continued long-term financial stability despite short-term earnings volatility.
Nippon Ichi Software concluded its 31st fiscal year on March 31, 2024, reporting consolidated net sales of ¥5.34 billion, a 10.5% increase over the previous year. This growth was primarily driven by the entertainment segment, which accounts for over 98% of total revenue, bolstered by strong digital sales and the international performance of titles such as Disgaea 7. Despite the rise in top-line revenue, operating profit declined by 46.2% to ¥401 million, and ordinary profit fell 10.5% to ¥842 million. These contractions are attributed to rising manufacturing costs, increased advertising expenditures, and higher general administrative expenses. The geographic distribution of revenue underscores a heavy reliance on the North American market, which contributed ¥3.14 billion, or 58.8% of total sales. NIS America remains a critical subsidiary in managing these international operations, particularly through partnerships with major entities like Nintendo and Koei Tecmo America. To mitigate risks associated with high dependency on existing franchises and foreign exchange volatility, management is prioritizing the development of new intellectual property with a domestic sales target of 200,000 units per title. This strategy involves enhancing graphic quality and strengthening internal development systems to remain competitive amid shifting hardware trends. Financially, the group maintains a stable foundation with ¥5.36 billion in cash and deposits, though it saw an increase in long-term debt to ¥8.8 billion to fund capital investments, including significant land acquisitions. Critical audit matters identified for the period include the valuation of ¥674.6 million in game content inventories and the estimation of ¥426.7 million in refund liabilities for overseas sales. Despite these complexities, internal controls over financial reporting were deemed effective, ensuring the accuracy of the group’s financial position as it seeks to balance rising development costs with the pursuit of global market expansion.
Nippon Ichi Software’s financial results for the first quarter of the fiscal year ending March 31, 2026, reveal a challenging period characterized by significant year-over-year declines in revenue and continued operating losses. Covering the period from April 1, 2025, to June 30, 2025, the data shows consolidated net sales fell 52.5% to 480 million yen. While the operating loss of 174 million yen represented a slight improvement over the 256 million yen loss in the previous year's first quarter, the ordinary loss widened to 135 million yen, and the net loss attributable to owners of the parent increased to 169 million yen. The entertainment segment, which constitutes the core of the business, saw sales drop 54.4% to 450 million yen. Management attributes this performance to the timing of product cycles, noting that major titles like Fuuraiki 5 and Renju were still in development during the quarter with releases scheduled for the second quarter. Despite the downturn in domestic package software sales, the company maintained its focus on multi-platform digital distribution via PlayStation Network, Nintendo eShop, and Steam, alongside international localization efforts in North America, Europe, and Asia. The smaller student dormitory business saw a 25.4% increase in revenue but remained a minor component of the overall corporate portfolio. The financial position remains stable with total assets of 10.8 billion yen and an equity ratio of 68.6%. Cash and deposits increased to 5.5 billion yen, though net assets decreased by 337 million yen due to the quarterly loss and foreign currency translation adjustments. Despite the weak start to the fiscal year, the company maintained its full-year forecast of 4.77 billion yen in sales and 81 million yen in operating income, suggesting an expectation of recovery driven by upcoming software releases. The results have undergone a formal interim review by independent auditors, confirming the accuracy of the financial statements under Japanese accounting standards.
Nippon Ichi Software faced a challenging 32nd fiscal year ending March 31, 2025, characterized by a transition from profitability to a consolidated net loss of ¥157 million. While net sales remained relatively stable at approximately ¥5.3 billion—supported by robust North American performance and digital download revenue—the company recorded an operating loss of ¥274 million. This downturn was primarily driven by a 21.3% surge in manufacturing costs, increased research and development investments for high-performance consoles, and significant extraordinary losses related to affiliated companies. The geographic scope of operations highlights a heavy reliance on the North American market, which contributed ¥3.06 billion to total sales, and a concentrated distribution network where four major partners account for nearly 32% of revenue. To mitigate risks associated with high development costs and dependence on core intellectual properties like the Disgaea series, management is implementing a strategy to develop new titles capable of exceeding 200,000 domestic sales. This recovery plan is supported by a new organizational structure led by President Kenzo Saruhashi, who assumed his role in January 2025. From a governance and financial perspective, the company maintains a stable asset base of ¥111.5 billion, including ¥5.19 billion in cash and equivalents, despite a decrease in retained earnings. The group is prioritizing internal reserves for talent acquisition and game development while maintaining a year-end dividend of 5 yen per share. Independent auditors confirmed the effectiveness of internal controls and the fairness of financial reporting, specifically noting the valuation of work-in-progress as a key audit matter. Moving forward, the company aims to balance fiscal recovery with long-term growth initiatives, including a commitment to management diversity and the strengthening of its global development and sales capabilities.